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2018年01月11日

2018年年頭所感 機能を表示する時代はエビデンスが重要

薬業健康食品研究会

 会長 吉岡 一彦 氏

 

 新年明けましておめでとうございます。

 私ども薬業健康食品研究会は、主に製薬会社で健康食品を扱っている会社の業界団体として活動しております。

 これまで漠然と健康食品と呼ばれていたものが、特定保健用食品や機能性表示食品制度ができたことによって、食品ゆえに機能が言えなかった時代から機能を表示できる時代へと大きく変わりました。当然機能を表示するとなれば、それなりにエビデンスが必要となります。エビデンスがなければ何を根拠に表示するのか問われ、なければそれは詐欺と思われても仕方がないわけで好ましい方向へと進んでいると思います。

 しかし、機能性表示食品制度を進めるに当たっての検討会においても一部委員からは否定的な意見が出されました。いわゆるアンチ派の方々です。これらの方々が否定をするのにもそれなりの背景があってのことだと思います。

 大切なのはなぜ反対するのか?その反対する理由は何なのか?それらを1つひとつクリアにして理解していただく努力が必要で、それなくして制度を進めてもいつの時代になってもアンチ派はなくなりません。少なくても健康食品を必要とする人がどのような理由で購入しているのか?現在の高齢化社会での生活環境、食生活を含む食環境、生活習慣病、健康意識の向上など、たくさんの理由により大きな市場を作っているわけですし、それらに対応する医薬品がそろっているわけでもありません。そうした方々に安心して買っていただくために必要となる条件がエビデンスであり、品質を保証するGMPであり、製造責任を明確にするための届出制で、加えて安全性に関する情報公開だと思います。

 しかし昨年、そうした制度をクリアしたはずの製品で、機能性成分が必要量配合されていないことが理由の事案が発生しました。これではアンチ派の方々に、それ見たことか?と思わせる結果になります。

 そうならないためにもGMPをはじめ前述のようなしっかりした制度化を一層進めるべく提案をしてきましたが、今後も続けて行きたいと思っております。

 

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