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2017年12月08日

甲陽ケミカル、機能性表示食品の再届出へスタンバイ

約90人が聴講

 甲陽ケミカル(株)(本社:東京都台東区、赫太郎社長)は、機能性表示食品の再届出の準備に入った。7日、都内で開催された薬業健康食品研究会のセミナーで、R&D事業戦略部の鶴田暁史部長が明らかにした。同社が公の場で撤回後の動きについて報告したのは、今回が初めて。

 同社は、最初の届出で採用した論文の1報「自転車競技者の軟骨及び骨代謝に関するバイオマーカーに対するグルコサミン投与の影響の評価」を改めて層別解析し、有意差を確認して新たに論文化した。同論文は査読を経て、「薬理と治療」(45巻11号)に「自転車競技選手の軟骨代謝に及ぼすグルコサミンの効果-軟骨・骨代謝マーカーを用いた層別解析-」のタイトルで掲載されている。  

 同社では再届出に向けてスタンバイしたとし、「既に研究レビューを作成済み」と説明した。

 同社は5月、機能性表示食品『グルコサミン』(届出番号:A139)と『コーヨーグルコサミン』(届出番号:A147)を機能性関与成分名称の変更を理由に撤回し、再届出に向けて準備を進めてきた。その後、同社の原料を使用した販社など、グルコサミン関連商品の撤回は現在まで11社18製品に上っている。

 機能性関与成分名称の変更を理由にする企業もあれば、研究レビューの見直しを理由とする企業、その両方を理由にする企業もある。また、グルコサミンの機能性関与成分名や同じ論文を根拠に研究レビューを届け出ている企業で、いまだに撤回していない企業もある。  

 鶴田氏は「変更しないと不備。機能性関与成分名の変更は撤回しか許されない」と消費者庁に強く迫られた経緯を報告。当時を振り返り、「撤回せざるを得なかった」と苦渋をにじませた。

 業界内では、撤回時期について企業ごとにばらつきのある消費者庁の対応に不満を抱く事業者もある。

 グルコサミンをめぐる一連の騒動について、データ・マックスは14日、大阪市内(大阪市西区)で報告会を開催する。

【田代 宏】

 

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