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抗加齢医学会・抗加齢協会、遠隔医療をテーマにセミナー

関係者約50人が参加

 日本抗加齢医学会と日本抗加齢協会は1日、遠隔医療をテーマとする「eHealthセミナー」を都内で開催した。関係者ら約50人が参加した。

 経済産業省商務情報政策局ヘルスケア産業課課長補佐の岡崎慎一郎氏が、「次世代ヘルスケア産業の創出」をテーマに講演。「健康寿命と平均寿命の差が約10年あると言われているが、その差を縮めることが医療費の削減につながる。病気予防のための取り組みが必要と考えている。健康経営優良法人認定制度もその一環で、今後は新たな産業の創出のための投資が必要だ」と話した。

 同学会・同協会の副理事長を務める森下竜一氏、慶応義塾大学薬学部薬物治療学教授の齋藤英胤氏、(株)リンケージ代表の木村大地氏、帝京大学医療情報システム研究センター教授の澤智博氏による「日本の遠隔医療の現在と将来(禁煙指導)」についてパネルディスカッションが行われた。

 木村氏は「喫煙はニコチン依存症と言う病気だ。禁煙外来は現在、医師による対面での診察が中心だが、禁煙を成功させるには定期的なフォローが必要で、そういう意味では遠隔医療による禁煙指導は効果的だと感じている。禁煙指導で経験を重ねることで遠隔医療の可能性を高めていきたい」と話した。

 澤氏は「禁煙に無関心だった人でも、会社から促されたことで外来を受けている。また、診察だけではなく、メールや電話などで定期的にフォローすることが成功の秘訣」と説明。また、遠隔医療の課題について齋藤氏は、「診察を受ける患者の個人情報管理の方法や、診察を行う医師の本人確認方法をルール化する必要がある」と話した。

【藤田 勇一】

 

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