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2015年06月16日

機能性表示食品の届出情報を考察(2)

横浜薬科大学 客員講師 竹田 竜嗣 氏

<安全性の届出情報、食経験で誤解招く例も>
 今回は安全性に関する届出情報について述べる。安全性に関する資料を見る限り、かなりの差があるように感じる。消費者庁が公表したガイドラインの安全性確認のプロセスについて、もう一度、確認しておく。
 まず、喫食経験によって安全性を確認。それで不十分ならば、公的機関のデータベースなどの既存情報(二次情報)を確認する。それでも十分でない場合には、安全性試験を実施するという流れだ。このほかにも、医薬品との相互作用、複数の関与成分が含まれる場合は関与成分同士の相互作用について確認することが求められる。

 公表された届出情報の安全性資料を見ると、喫食経験による確認だけで安全性評価を終了しているケースが4割弱を占める。半分以上の届出商品では、公的機関のデータベースなどの既存情報による確認や安全性試験を実施していることになる。

 喫食経験による評価については、ほとんどの届出資料で「販売量」が記載されているが、販売量の単位が誤解を招くケースも見受けられる。たとえば、製品の販売個数で表記すれば、おおよその喫食した人数も想像がつく。しかし、出荷の総量単位(販売単位の個数ではなく、総重量や中身の総個数など)のみで書かれている例もあり、消費者の誤解を招く可能性がある。

 また、一律に販売個数や販売期間を基準化し、喫食が十分であると線引きすることは難しいものの、届出企業が安全性を十分に確保できる(喫食経験のみの記載)と判断した販売期間や販売個数には大きなバラつきが見られる。ただし、安全性情報がかなり不足していて、不十分だと感じる例はほとんどなかった。

 販売側からすれば、喫食経験による安全性情報を十分に記載していると感じるかもしれないが、消費者にとっては「情報不足」と不安になる可能性がある。このため、できる限り多くの情報を提供した方がよい。とくに販売実績のみで十分と判断する場合も、既存のデータベースの二次情報を確認してほしい。

(つづく)

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