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2015年06月24日

機能性表示食品の一般消費者向け情報(後)

<消費者庁「企業は努力してほしい」>
 引き続き、機能性表示食品の届出情報の「一般消費者向け情報」について、消費者にとってわかりにくい典型例を紹介する。

 (株)東洋新薬のサプリメント『メディスリム』を例に挙げる。機能性を証明するための試験方法について、「20-65歳の肥満指数(BMI)が25.0以上の軽度肥満男女90名を対象に、二重盲検並行群間比較試験を行った。90名を、性別及びBMIが均等になるよう無作為に3群に割付け、葛の花由来イソフラボン(テクトリゲニン類として42mg/日)・・・」と説明。サプリメント『メディスキン』では「・・・内容を精査した結果、8研究(査読誌6)について、システマティックレビューを行った。なお、8研究は、全て日本で実施されたプラセボ対照無作為化比較試験であり、2研究は女性のみを対象としていた」などと記述している。これらの文章を十分に理解できる一般的消費者はほとんどいないと考えられる。

 なぜ、だれもが理解できるような言葉に置き換えて説明しないのだろう。同社に聞いたが、回答はもらえなかった。

 キユーピー(株)のサプリメント『ヒアロモイスチャー240』も、理解しにくい事例の一つ。機能性の説明で「無作為化コントロール比較試験(RCT)」「プラセボ」「高値傾向」「査読付き論文」などの一般消費者にとって馴染みのない用語がいきなり出てくる。同社では「なるべくわかりやすい表現にするよう意識しましたが、ご指摘の通り不十分な点もあったと思います」(ファインケミカル本部)と話している。

 代表的な例として、ここまで4社の届出情報を取り上げた。だが、こうした問題は他社でも見られる。業界で当たり前のように使用される用語であっても、一般消費者にとっては難解。科学に疎遠な人に語りかけるような工夫が求められている。

 一般消費者向け情報が機能していない状況に対し、消費者団体も批判的だ。(一社)全国消費者団体連絡会は「専門用語そのままであったり、逆に省略し過ぎて重要な情報が欠けてしまったり、という内容が目につく」とし、業界団体に誠実な対応を要望した。一方、業界団体関係者からは、「専門用語を平易にした際、誤解を生じることを恐れる企業もある」といった弁明が聞かれる。
 消費者庁では「企業は平易な文章に直すと誤認を招くことを恐れるかもしれないが、その点は努力してほしい」(食品表示企画課)と話している。

(了)
【木村 祐作】

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