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2015年07月01日

機能性表示食品「届出情報」を分析(前)

(株)グローバルニュートリショングループ 代表取締役 武田 猛 氏

 6月24日現在、届出が受理された機能性表示食品は43商品を数える。届出情報の安全性評価や機能性評価、表示内容の傾向と、各社の取り組みなどを報告する。また、今後の課題となりそうなポイントを整理する。

<安全性評価の取り組みに違い>

 表1では、各届出商品の安全性評価の実施状況を取りまとめた。「食経験の評価」「安全性に関する評価」の各ステップのどこまでを実施したのかがわかる。「○」は十分と判断したもの、「○(+α)」は既に十分と判断したが、さらに評価したもの。「△」は不十分であると判断したもの、「×」は情報がなかったものである。網掛け部分は実施しなかったステップとなる。

 どこまで実施するかは企業の判断であり、その結果のすべてを届出企業が自ら負うことになる。たとえば、A26とA38はどちらもイワシペプチド(サーデンペプチド)を機能性関与成分としているが、A26は販売実績に基づく喫食実績によって安全性を評価し、一方、A38は販売実績だけでなく、既存情報(2次情報)まで収集したうえで安全性を評価している。
 同様に、L-テアニンを機能性関与成分とするA28とA41でも、販売実績に基づく喫食実績で評価しているA28に対し、A41は既存情報による安全性試験の評価を行っている。このように企業間で取り組み方に違いが出るのも、機能性表示食品制度の特徴の一つである。

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<機能性の評価、制度の特徴を反映>

 機能性については、最終製品を用いた臨床試験による評価が7商品、研究レビューによる評価が35商品、最終製品を用いた臨床試験と研究レビューの組み合わせによるものが1商品となっている(ダブル機能)。  また、研究レビューによる評価のうち、1つの機能性関与成分で3つの研究レビューを行ったもの(トリプル機能)が1商品、1つの機能性関与成分で2つの研究レビューを行ったもの(ダブル機能)が3商品と、ここにも機能性表示食品制度の特徴が表れている。

 表3は、最終製品を用いた臨床試験の内容の一覧。論文掲載雑誌と発行年を示している。古いものでは2009年の論文、新しいものでは15年の論文となり、企業によって論文の掲載年に幅がある。ガイドラインには「何年以内」という線引きがないため、いずれも問題とならないが、あまり古いものは指摘が入る可能性もある。

 表4では、研究レビューの内容をまとめた。採用論文数、除外論文数、参考にした論文数を示しているが、数が多ければ良く、少ないと悪いというわけではない。検索条件やキーワードが適切か、除外基準が明確で恣意的でないかなどの内容が重要となる。ただし、最終的に採用した論文が1報だけの場合は、指摘が入りやすいと言える。

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(つづく)

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